子連れで銀行に行くと学資保険を必ず勧められますよね。
- 学資保険には入った方がいいのでしょうか？
- 学資保険の魅力とは一体何なのか？
- おすすめの学資保険、保険会社はどこなのか？
- 気になる返戻率は？
学資保険のメリット・デメリットを理解して
目的に合った商品を選択しておけば、
計画的にお金を準備することができ損することはありません。
また不慮の事故や病気に備えることができるので、
ご自身の考え方や将来のプランに合ったものを
選んで賢く利用したいですね！
そこで、今回は学資保険についてまとめましたのでご紹介します。
賢い選択をする為に知っておくといい情報！
学資保険は一定期間貯金するようなもので、
子どもの成長に合わせて必要な時期に満額になるような
保険のかけ方をするのが一般的です。
ですので、大原則として、
万が一の時でも教育費・生活費がまかなえる額の
貯金があるなら必要ありません！
必要分の貯金額が確保できていれば大丈夫です。
また、親であるママやパパに万が一の事があったとすると、
その後の教育費・生活費が心配になりますが、
生命保険でまかなえるなら入る必要はありません！
契約者にもしものことがあっても
保険金でまかなうことが可能になります。
では、学資保険のメリットとは？
契約者にもしものこと（死亡・高度障害状態）が起こった場合、
- 保険料は免除され満期金は全額もらえる
- 利息に対して税金がかからない
- 一時所得扱いとなり50万円以下ならば所得税がかからない
といった税制面での優遇がありますが、
途中解約は不利になるため一度始めると止め辛いです。
それが逆にきんと貯金するような感覚にるので、
安心にも繋がっていきます。
学資保険のデメリットとは？
- 途中解約は元本割れする
- 貯蓄に比べて流動性が低い
などの他に、利率が上がっても反映されないので、
保険会社が破綻した場合責任準備金の9割しか保護されない
などのデメリットがありますし、
引継ぎ保険会社によっては
予定利率を引き下げられる可能性があり損する場合もあります。
貯金で教育資金を準備するメリットとは？
- 途中解約という概念がないので、万が一の時に流用可能
- 銀行が破綻しても1000万円までは全額保護される
- 気軽に始められる
貯金で教育資金を準備するデメリットとは？
親に万一のこと（死亡・高度障害状態）が起こった場合、
貯金がストップしてしまいます。
強制ではないため貯められず頓挫する可能性がありますよね。
そして利子所得として利息から20％税金として
取られてしまうのも大きなデメリットの要因です。
教育準備金はいつまでにいくら貯めるかをチェックしましょう！
公立で幼稚園から文系大学だと約820万
全て私立だと約2060万必要です
入学時にかかる教育資金としては
幼稚園から中学校まで公立で10万円
小学・中学校（私立）だと30万円
高校（公立）で20万、高校（私立）40万
大学30～200万となります。
低解約返戻金型終身保険を学資保険として利用しましょう！
低解約払戻型終身保険とは
途中解約時の払戻金を低く抑え
払い込み満了時点で返戻率が100％超になる
ように設定された終身保険のことです。
途中解約では確実に元本割れしますし、
100%なら貯金と大して変わらないじゃん？
と思いますよね？
貯金とは異なる点が満期を迎えた後の運用です。
払込満期以降に解約時期を延期すると返戻率をさらにアップできます。
ですので、100%以上の返戻率が期待出来ます。
また、契約者に万一のことがあっても
死亡保険金を受け取ることができるのもメリットの１つです。
注意して欲しいこと！
学資保険に入らず、
計画的に貯金もしないのはダメです！
お子さんの教育資金の準備ができません。
その場になってから急に準備することは
思っているよりもとても難しいです。
夫婦できちんと計画して話し合ってから
将来プランを決めましょう。
また、必要以上に保険に加入すると
家計を圧迫しかねません。
いつまでにいくら必要かをよく検討し、
無理なく無駄なく賢く選びましょう。
一番損をするのが契約して途中で解約することです。
ほとんどの保険は途中で解約した場合、元本割れしてしまいます。
まとめ
貯金と学資保険の違いは、
主に保障があるかないかです。
学資保険には
- 教育資金を準備する
- 親に万一のことが起こった場合に備える
- 子どものケガ・入院に備える
という3つの目的があります。
学資保険では親に万が一のことが起こった場合、
保険料の支払いは免除され満期金（受取り予定額）は
全額もらうことができます。
子どものケガや入院に備える保障に関しては
特約で付加することが一般的です。
自治体により医療費の補助や免除があり
必要性を感じなければ特約とつけないという選択肢もありますよ。
必要額を貯金でしっかり準備できるのであれば
教育資金を貯金するという考えもあります。
しかし、その場合は親に万一のこと起こった場合
どうするかを考えておく必要があります。
親が生活費・教育資金もまかなうことができる
終身保険へ加入されている場合は、
教育資金準備という意味での貯金を行えば良いことになりますね。